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圧政と殺戮の象徴である「風呂」

人類が生み出した最も忌まわしい発明品。
それは風呂である。
風呂こそはまさに、核をも凌ぐ圧政と大量殺戮の象徴として機能してきた負の遺産である。

風呂の歴史は古く、古代の四大文明でも公衆浴場という形でその姿を伺うことができる。
だが勘違いしないでもらいたいのは、風呂の発明は元々権力者の嗜好から生まれたものであるということだ。
最近の研究では、古代の風呂は釜茹での刑のために用いられたものがほとんどであり、民衆にとって風呂は恐怖の象徴であったことが判明している。
熱く煮えたぎった風呂に大量の罪人を投げ込み、もがき苦しみ死んでいく様を高みから眺めるのが、時の権力者の娯楽になっていたのだ。
イギリスでも、19世紀半ば頃まで公開処刑が庶民の娯楽となっていたが、あれも同じ発想から来ている。
風呂というのは、自分が入ってくつろぐことを目的に生み出されたものではない。
他人に無理強いをし、苦しむ様を楽しむことを目的に作り出された、圧政のための拷問道具としてその生を受けたのである。

この傾向はこれまでの人類の歴史を見ても垣間見ることができる。
古代ローマ帝国の公衆浴場もまた、罪人の公開処刑場として活用され、その処刑に際しては周囲が見物客で埋め尽くされ、また皇帝さえ立ち会うほどの盛況ぶりだった。
フランス革命も、元々は当時のブルボン朝が庶民に風呂に入ることを強要したことがその原因であるとされている。
かのマリー・アントワネットも「風呂がダメならシャワーを浴びればいいじゃない」という迷言と共に庶民に風呂に入ることを強要し、民衆の憎悪と怒りを買ったのである。
当時のブルボン王朝では、庶民に風呂を無理強いすることが王侯貴族のステータスシンボルであると信じられており、滅亡に至るまでその信念を捨てることはなかったのだ。
風呂に入ることを他者に強要する。
これが風呂の持つ最低最悪の要素であり、人はこの要素に常に魅了され、道を誤り続けるのである。


近代に入り、風呂が大衆化されると、風呂を他人に無理強いする魅力に一般市民までもが取り憑かれるようになった。
そのはけ口は主に抵抗しない子供に対して向けられ、泣き叫ぶ子供達を力づくで風呂に叩き込み悦楽を覚える親達の実態が社会問題化した。
現在でも、親の子供に対する虐待の1位に「風呂を無理強いする」がランクインされているほどに、親の風呂に対する執着が深刻を極めているのだ。
人類の歴史に常に暗い影を落とし続けてきた風呂。
その無限ループを、いいかげん断ち切るべき時期に来ているのではないだろうか?


この記事の内容は全てフィクションであり、実際の事件・団体・個人等とは全くの無関係であり、かつ執筆した作者の本心でもないことを当然のごとくお断りしておきます。
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「源義経=チンギス・ハン」説で日本に謝罪と賠償を求める中国

平家を滅ぼし武家政治の礎を確立したとされる源義経。この人物に対する怒りが、今中国全土に広がりつつある。

きっかけは源義経を紹介した中国の国営テレビ局「中国中央電視台」で放送された日本紹介番組。この番組で「源義経=チンギス・ハン」説が流されたところ、「あの蛮族どもは日本人が率いていたのか?」「モンゴル帝国の侵略に対し日本は戦争責任を認めろ!」「謝罪と賠償を勝ち取るんだ!」という怒りの声が相次いだ。

一部の地方では群集が激高するあまり暴動が発生。中国系の企業が複数襲撃され略奪の被害に遭い、軍が出動する事態にまで発展した。この暴動で数百人単位の中国人が死傷したと見られる。

事態を重く見た中国政府はただちに番組放送を中止。ネット上に拡散した動画も全て消去し、アップロードしたネットユーザーを複数逮捕したと報じた。

ただ、急激に高まった国民感情は中国政府も無視しえず、中国共産党の胡錦濤国家主席は「極東の倭奴どもにわが偉大なる中国を侵略した報いを思い知らせてやる」と発言し、人民解放軍の極東方面部隊に対し臨戦態勢を取るよう指示した。

中国側の国民世論を受け、日本の民主党政権の菅直人首相もまた、日中友好の観点から「源義経がモンゴル人を騙し、中国を始めとする世界各国を侵略したことは、日本人として深く反省しなければならない」と述べ、具体的な賠償問題について中国と近く会談を開く予定であると発表した。

しかしすでに中国は、日中間で問題となっている尖閣諸島のみならず、秦の始皇帝時代の徐福伝説を根拠に日本全土に対する領有権をも教育現場で主張し始めており、源義経問題が日中間に新たな緊張状態をもたらすのは確実な情勢だ。


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東日本大震災、その発生の真相とは?

戦後最大級の被害と犠牲者を出した東日本大震災。
回避不能な天災と一般には見做されているこの震災が、実は人為的に引き起こされたという驚愕の事実があることをご存知だろうか?
当初、それは地震兵器HAARPを保持しているアメリカ軍の陰謀によるものだとする説が有力とされていた。
だが、すくなくとも表面上は同盟国である日本をわざわざアメリカ軍がターゲットにするとは考えにくく、またそもそもアメリカ軍が人工的に地震を引き起こせるだけのテクノロジーを保有しえるのかという技術的な問題も相まって、この説は次第に否定される方向へと傾いた。
ところが、全く意外なところに真犯人が存在したのである。


ミステリーな事件を推理するに際しては、その犯行によって誰が一番利益を得るかについて考えることが、真犯人を特定する第一の道であるとよく言われる。
その王道に基づいて考えると、実は今回の震災で一番利益を得たのが民主党政権であるという事実が見えてくる。
震災直前、菅直人首相は在日外国人献金問題で進退を迫られる寸前にまで追い込まれていたが、震災はそんな問題を吹き飛ばしたのみならず、菅内閣の支持率アップまでもたらすこととなった。
また、菅直人首相は震災直後に「これで首相を2年できる」と周囲に言い放っていたと官邸筋が明らかにしており、さらに民主党の仙谷由人氏も「菅首相は運が良い」と褒め称えていたと伝えられている。
これから考えれば、すくなくとも動機面では民主党の菅直人首相が第一の容疑者として浮上することは確実である。


では技術的な問題についてはどうか?
今のアメリカ軍ですら実現不可能とされる地震兵器を、日本の自衛隊が保持しているとは考えにくい。
そもそも自衛隊は、申請された予算を却下したどころか既存予算すら徹底的に削減する決定を下した蓮舫女史に象徴されるように、民主党政権から存在自体目の仇にされており、マトモな協力関係すら確立されていない現実がある。
日々の訓練予算にさえ汲々としている自衛隊に、地震兵器などという膨大な予算と技術を要するシロモノを作れる余裕などあるはずもなかろう。
よって、自衛隊による地震兵器説という線も否定される。

だが技術的問題について、民主党政権には他の組織には全く成立しえない独自のツテがある。
それは「宇宙人」と称される鳩山由紀夫元首相の存在である。
他の惑星から地球にやってこられるだけの技術力を持つ宇宙人であれば、地球上でマグニチュード9.0規模の地震を人工的に引き起こすなど造作もないことだろう。
そして鳩山由紀夫元首相は、自分と同じ宇宙人達と何らかのコンタクトが取れる術を確実に保有しているはずである。
進退窮まった菅首相が鳩山由紀夫元首相に問題解決を依頼し、さらに鳩山由紀夫元首相が宇宙人と交信して今回の地震を引き起こさせ、国民どころか世界の目をそちらへ釘付けにすることで、菅首相は「今は非常時」という大義名分を駆使して政局の打開に成功した……。
そう考えれば全ての辻褄が合うではないか。


菅直人首相と鳩山由紀夫元首相は政治的な対立関係にあるのではないか、という反論もあるだろう。
だが、いくら両者が対立しているといっても、民主党が崩壊して再び自民党に政権を明け渡す、などという事態の到来は、両者にとって最悪の悪夢となる。
最悪の事態を避けるために、一時的な利益を共通項として積年の敵同士が互いに手を組む、というのは政治の世界でもさして珍しいことではない。
鳩山由紀夫元首相も、菅首相個人の破滅は大いに望むところではあるが、だからといってそれで民主党も一緒に倒れてしまっては元も子もないのだ。
菅首相の進退問題は民主党にとってそれだけの危機的状況だったのであり、まことに不本意なことでありながら、鳩山由紀夫元首相は菅首相に助け舟を出さざるをえなかったというわけである。
権謀術数が渦巻く複雑怪奇な政治の世界は、単純な陰謀論で素直に図れるほど優しく出来てなどいないのだ。


いずれにせよ、これで全ての謎は解明された。
東日本大震災は、民主党の菅直人首相と鳩山由紀夫元首相の共同謀議によって人為的に引き起こされた人災だったのだ。

ファイル 8-1.jpg


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映画「SP 革命篇」が自粛の危機に直面?

現在、全国の映画館で「SP 革命篇」が劇場公開されており、震災の影響で客足が悪いながらも好評を博しているが、これが意外なところで波紋を広げている。何と、「この映画は自粛するべきだ!」との声が永田町から出ているというのだ。

「SP 革命篇」はフジテレビ系列で放送されていたTVドラマ「SP 警視庁警備部警護課第四係」の映画版。大好評を博したこの番組は続編が2部作の映画として公開され、「革命篇」は前作「野望篇」に続くシリーズ最終章として位置づけられている。V6の岡田准一や堤真一といった実力派キャストの熱演にも支えられ、異色の作品として人気が高い。

この映画の一体どこがマズいというのだろうか? 政府関係者は「国会議事堂がSPに占拠されていくシーンや、総理や国会議員に銃を突きつける描写に危機感を抱いた」と指摘する。

「『SP 革命篇』では、拳銃1丁しか手にしていないSP達が国会議事堂を占拠していく過程が描かれていますが、これは現在の国会議事堂の警備体制がそのまま描写されており、テロに利用される恐れがあります。また、SPが総理に拳銃を突きつける描写を見た菅首相が『俺も殺されるかも』とショックで寝込んでしまいまして」(政府関係者)

実際、「SP 革命篇」は海外でも注目されており、各国の政府やテロ組織の関係者達も、日本の国会襲撃の際の参考になると太鼓判を押している。

また、震災前から尖閣諸島問題や外国人献金問題で支持率を急落させ、震災後も存在感のない対応ぶりで国民から愛想を尽かされている菅首相および民主党政権は、野党や自衛隊他様々な組織からクーデターを引き起こされる危険性を多分に内包している。しかもその際には、クーデターの首謀者達が国民からの熱狂的な歓呼と支持で迎えられる可能性も極めて高い。

菅首相はSPの身辺調査を強化するよう指示すると共に、SPに対し武器の携帯を自粛するよう求め、さらに「テロリストが襲撃してきても撤退などあり得ない。覚悟を決めてほしい。撤退した時には内閣は100%潰れる」と怒鳴りつけるなど対応に追われているが、「本当に菅首相に安心してもらうためには、『SP 革命篇』の公開を自粛してもらうしかない」(政府関係者)との声も根強い。

今後の劇場公開のみならず、DVDの発売等も含めた「SP 革命篇」の動向がどうなるのか、物議を醸すことになりそうだ。


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